従業員３０人までの賃金改革

とりあえず読んでおきたかった実務書系書籍を読み終わる。
読み終わった感想。
やはり会社の規模を考えないコンサルティングは効果が低くなると思った。
人事評価制度など、下手すると逆効果。
最悪、会社の業績を悪化させかねない。
社労士業界では有名と思われる、２人の著書をそれぞれ何冊か読み終わったのですがね、非常に大満足な内容でした。
どちらも中小企業を対象にした賃金および退職金制度の本など。
しかしながら、その中小企業の規模の対象とするメインの範囲が、はっきりとは書籍に書いていなかったが、ちょっと違うように感じた。

書籍に、「この本は、○○名ぐらいの規模の会社を対象に想定して書かれてます」とか説明があれば親切なんですがね。
自分もブログ書くとき、従業員数名から数十人まで、いろんな規模を頭にイメージしながら考えている。
本当は、労務管理系の話を書く前に一言断りを入れて、「今日は従業員規模８人の製造業をイメージしてます・・・」とか書いておいたほうが、内容のイメージがより具体的になって、読んでくれる人の誤解などが減るだろうなぁ。
従業員８人ぐらいのイメージで話していることを、従業員５０人ぐらいの会社でそのまま適用できるかといえば、最適にならない場合も多いでしょう。
実際のところ、従業員規模数名から１００人程度までの労務管理について勉強したいと思っていたので、今回はその中で範囲の対象が若干違う書籍が読めたので対応の幅が少し広がったかしら？（笑）
例えば賃金制度や退職金制度。
会社の規模によっては、明確な具体的な制度を書面に制定なんかせずに、経営者の裁量を大きく残し、フレキシブルに柔軟に対応できる余地を残しておいたほうがいい。
下手に作成してしまったならば、社長と会社の首を絞めるだけである。
いわゆる零細企業・・・従業員が１０人以下の会社も含めて中小零細企業の経営者に対して絶妙な加減のアドバイスが、Ｋ氏の書籍には満載でした。
もう１人の今回読んだＯ氏の本は、Ｋ氏の書籍に比べると、同じ中小企業対象ですが、若干対象とする会社の規模が大きいかな？
大変実践的な本で、退職金制度の見直しの具体的な流れなどわかりやすく、実際にこれから退職金コンサルする人には非常に心強く役立つ本と思われます。
会社が大きくなってくると、社長がなんでもかんでも把握するのが難しくなる。社員全員をすべて社長が評価するのも限界になってくる。
どう評価するのか仕組みも考えていかないといけなくなるでしょう。
業種や会社によって違ってくると思いますが、従業員３０人ぐらいまでなら、まだ社長の目が全体に届くかな？
感覚的に会社全体を見て、御社は まだ人事評価制度や退職金制度は必要ない・・・簡易的な目安となる基準により社長自身の裁量による運用で充分である、組織の規模を考えずにつくっても逆効果である・・・などとアドバイスできるようになるためには、私自身、さらなる勉強、研究が必要です。。。
簡易的なシステムをすすめるか、それよりもう一歩すすんだシステムを提案するか、自分の中で、賃金制度や人事評価、退職金制度など、提案する会社規模にあわせた内容を、そのうち整理してみようと思ってます。
だいたい人事評価、賃金制度、退職金制度などの書籍、中小企業のための・・・とか書いていても、内容は従業員数十人クラスの中小企業を想定していることが多いように思う。
しかしながら、日本の中小企業、従業員１０人未満の会社が圧倒的に多かったように思う。
自分の顧問先企業、従業員１０人未満の会社も多いよ・・・という社労士も結構いることでしょう。
この零細ゾーンを対象にした労務管理の書籍って、あまり充実してないような気がする。
「従業員３０人までの賃金改革」
「従業員５０人までの賃金改革」
「従業員１００人までの賃金改革」
需要はありそうな感じがするんだけどなぁ～？
あ、更に別バージョン。
「地方の中小企業・賃金改革」
「都会の中小企業・賃金改革」
えぇ、ただ細かく分類してみただけですよ。なにか？
まぁ、書籍を選ぶ基準って、けっこうタイトルに影響されたりするから、数多くある賃金制度の書籍の中から、一定のターゲット層の反応率はよくなると思います。
対象規模が変われば、自分の物差しも使い分けないといけなくなる。なかなかその切り替えが難しかったりする（汗）。
さて、寝ます。